現代の新常識〜知っておくべき陰謀論〜 | enGene

「陰謀論」という言葉を聞く機会が増えましたが、みなさんはどういうイメージをお持ちでしょうか。一般的には、アタマのおかしい「陰謀論者」、都市伝説や妄想の一種といった感じで捉えられているようです。

しかし、2020年以降、「陰謀論」でささやかれていた構造は、わたしたちの生存、生活に直結している現実の問題として考えざるを得ない状況になりました。

米国の 軍産複合体 と言われていた支配構造は、軍需産業以外のあらゆる分野にも侵出し続けており、わたしたち日本の一般市民にまで明らかな悪影響を及ぼしています。

こうした構造は、トランプがその存在を明言することで、ディープステート と呼ばれることが増えました。Deep State（=DS）は妄想世界の存在ではなく、厳然として実在する勢力を表す言葉です。

DSとは、金融資本勢力と一体化した官僚や政治屋、政商が、国民のためでなく利権のために政治を歪め、社会倫理を崩壊させていることを指しているのであり、もはや世界に共通する周知の事実です。

今回は、ディープステートという言葉の解釈から、陰謀論の構造、情報空間の構築まで、ディープに考えてみましょう。

Contents

DSは陰謀論？
陰謀論のおさらい
DSの要素を分解してみると
どう向き合うか
自らの道を選ぶ
関連情報

DSは陰謀論？

いまだに都市伝説のようにとらえている方もおられますが、ディープステートの動向を知らないことには、経営者としての事業判断はもちろん、一市民としての生命と生活を守ることさえ危ぶまれる時代になってしまいました。

米国共和党大統領候補のドナルド･トランプも、根強い支持を集めているロバート･ケネディーJrも、ディープステートの存在を明確に指摘し、彼らと対峙する姿勢を鮮明にしています。

米国の諜報機関、軍産複合体と一体化した深層政府の危険性は、第34代アメリカ合衆国大統領アイゼンハワーも1961年の退任演説で指摘していた根の深い構造であり、厳然として実在する問題です。

DSについて言及すると反射的に「陰謀論」といってバカにして考えようともしない人たちは、仮面ライダーにおけるショッカーのような悪の組織、秘密結社のようなものを想定しているようです。

そして、DS側も「陰謀論者」をそうした幼稚な善悪論や妄想を語るものとして、レッテル貼りをすることで、自分たちの陰謀が語られないように印象操作してきました。

DSの思惑通りに洗脳された学者や有識者と称する者たちが、ロバート･ケネディJrや、馬渕睦夫元駐ウクライナ大使のような、真相を探求して伝えようとしている人たちを「陰謀論者」とラベリングして嘲笑する状況には呆れるしかありません。

ーーーー2024/11/8 追記ここからーーーー
ドナルド・トランプ氏が第47代米国大統領として選ばれました。いまだに、主流メディアや有識者と呼ばれる人たちはトランプをアホとかキチガイのように論評し、トランプ陣営に加わったロバート・ケネディJｒの言説も無視するかトンデモ論のように扱っています。

著しい偏向報道に終始した大手メディア、有識者と呼ばれる軽薄な言論人たちは、ディープステートと対峙し命さえ狙われていた政治家、米国民約7,200万人の支持を得ている政治家を何だと思っているのでしょうか。草の根運動に支えられて、過酷なスケジュールで休みなくこなした全米各地での演説ラリー、米国最大のポッドキャスト番組に出演して、3時間しゃべり倒した言語能力と内容、そのバイタリティを理解しているのでしょうか。

確かにトランプの発言はエクストリーム（極端）なこともありますが、あくまでもディール（取引）のため、ブラフ（はったり）として計算ずくでやっているものです。トランプは、陰謀がうごめく世界で生き抜いてきたビジネスマンであり、発言の影響も計算した上でやっているのですから、ただのバカにはできないことと捉える必要があります。

少なくとも、トランプを狂人のように論評している軽薄な有識者やメディアは、思考停止した三流以下の言論人と思っていた方が良いでしょう。トランプは5次元チェスをやっているとも評されている通り、政治は複雑な陰謀が渦巻いている世界なのです。
ーーーー2024/11/8 追記ここまでーーーー

知っておくべき陰謀

そもそも、陰謀の構造を探り、論じることが過剰なほど敬遠され、メディアや学術機関によって徹底的に印象操作されていること自体が異様なことです。孫子の時代からマキャベリの中世、現代に至るまで、政治に陰謀のない時代などありません。本来、陰謀学のような研究分野があっても良いような話です。

根拠も論拠も不明で荒唐無稽な「妄想論」とも言うべき言説を流布している人がいることも、「陰謀論」を胡散臭く見せている所以です。合理的な論拠を示さずに、憶測で妄想を語る人には注意が必要なことは確かです。

しかし、現実社会において、歴史上数多の陰謀が行われてきたことは疑いようもない事実です。そこには、諜報、裏切り、情報改ざん、印象操作、分断工作、偽旗作戦など、あらゆる 非道徳な戦略 があり、社会に共通する人間心理の負の側面としても学んでおくべき命題です。

特にここ30年、日本社会もこうした非道徳な連中に政治、行政、学術機関、企業が蝕まれており、日本人の常識と精神性では理解出来ない状況が増えています。

普遍的な構造、歴史的な経緯を知らずに、何が起きているか理解することは出来ません。わたしは、取材と資料に基づいて真実を明らかにしようとしている林千勝氏、河添恵子氏、茂木誠氏、現実の体験に基づいて言論活動を行っているロバート･ケネディJr氏や馬渕睦夫氏のような方々の真っ当な陰謀論を参考にしています。

どう定義するにしろ、ディープステートに汚染された構造、彼らの推進している政策を認識しておかないと、国際情勢や政治といった大きな枠組みから、金融資本とビジネスの動き、教育と行政、食と農業、医療と健康、こういったあらゆる分野の情勢判断、身近な生活における意志決定までも誤ることになってしまいます。

日本の政治構造もDSにコントロールされているわけで、本当の権力構造を知らずにDSの下部組織でしかない日本の政治屋を批判しても意味がありません。

露わになった利権構造

わたしがDSについて調べるようになったきっかけは2020年の異様な米国大統領選挙に始まり、コロナによるロックダウンやワクチン接種を強引に推進する各国政府の流れに異様なものを感じたからです。

WHO／CDC／FDA／NIHといった組織とビッグファーマの癒着構造は明白で、まっとうな医療政策が行われたようには、到底考えられませんでした。

略称	正式名称	日本語訳
WHO	World Health Organization	世界保健機関
CDC	Centers for Disease Control and Prevention	疾病予防管理センター
FDA	Food and Drug Administration	食品医薬品局
NIH	National Institutes of Health	国立衛生研究所

そして、気付いた目で世の中を見直すと、その異常性は医療利権に限ったことではなく、政治も行政もメディアもあらゆる分野で利権に汚染されて腐敗しきっていることがわかります。

気候変動危機の異常なほどの煽り方、過剰な移民優遇政策、LGBTQ+政策の不可解なごり押し、有効性に欠ける軍事費の拡大と増税路線、マイナンバー運営における日本政府の当事者能力の欠如、水道民営化における仏ロスチャイルド系ベオリアの台頭など、全てに国際金融資本勢力の影響を見ることが出来ます。

わたしはディープステートをこうした腐敗構造そのものを含む、かなり広範な概念として解釈しています。権威主義、拝金主義、商業主義、利己主義、管理至上主義、支配意識、選民意識、優生思想、伝統的価値の否定、歴史的な怨恨、共有する利権などが複雑にからまり、共通のアジェンダを実行している集合意識の「状態=State」と捉えています。

心を蝕むディープステート

つまり、わたしたち一人一人の心の中にもDS的な思考との関連性が潜んでいて、無関係ではいられないということです。コロナとワクチンの問題でも、利権や権威に盲従する人、「空気」のような同調圧力に従う人、思考の枠組みから根本的に洗脳されている人がどれだけ多いか、あぶり出されてきました。それらをすべてひっくるめて、ディープステートと解釈しています。

直接的か間接的か、意図的か不本意かの差異はあるにせよ、多くの日本人が医療利権の暴走、DSの戦略に加担してしまいました。騙されたり、洗脳されたり、買収、懐柔されたにせよ、加担するものがいるから、強欲な金融資本勢力の暴走も止まらないのです。

脱炭素やジェンダーフリーの運動も、背後にDSのアジェンダがあることに気付かず、良いことをしている気分になってDSの戦略に加担している人も少なくありません。

DSの存在を陰謀論として全否定する人も、DSをショッカーのような絶対悪の秘密結社として敵対視する人も、ものごとの本質を見失っています。

DSは、ショッカーではなく、鬼滅の刃で表現される鬼に近いものです。権威や同調圧力に転んだ普通の人たちが鬼になっているわけで、政界、財界、官僚、芸能界、学術機関など、あらゆる分野がDS的な価値観、「今だけ、金だけ、自分だけ」に汚染されています。

象徴的な方が、非論理的で意味不明なコメントでワクチンを推奨したノーベル賞受賞者である某教授です。研究所を維持するためのご苦労などもあったのでしょうが、人相もみるみる悪くなっていき、人が魂を売るとあそこまで如実に人相が悪くなるのか、あらためて実感させられました。

DSの汚染を排除するには、我々、一人一人が良心と自尊心を取り戻す必要があるのです。結局、わたしたちの日々の選択が巡り巡って、DSの暴走という形でわたしたちの人間性を蹂躙しているのです。

陰謀論のおさらい

ここで、Conspiracy Theory、いわゆる陰謀論について復習しておきましょう。

元々は、J・F・ケネディ大統領の暗殺という明らかに超国家権力が関与した事件を隠蔽するために、CIAがメディア、学界、司法、行政に仕組んだ構造だと言われています。

公式（ウォーレン委員会）の見解に疑義を示したり、超国家権力について調べる者、大統領暗殺の真相を語る者に、「陰謀論者」というレッテルを貼ることで、頭のおかしいやつ、反社会的なやつという印象操作がなされてきました。

しかし、大衆の面前で米国大統領が見せしめのように銃殺される異常な事件が、一人の犯罪者（リー・ハーヴェイ・オズワルト）によって実行されたと考える方がよほど不自然です。

何よりも事件後の捜査の不透明さ、報道規制の不自然さから考えても、メディアと警察・検察・司法を意のままに操る権力構造があることは明白です。

世界最強の軍隊、世界最大の情報機関を持つはずの米国の大統領が暗殺される事件が歴史上、4回も起きているのに、同じパターンが繰り返されて、真相は闇の中です。さらに、連邦準備制度に反対していた政治家や事業家の不審死、ロバートケネディーの暗殺など、連邦準備制度や司法省に関連する分野には数多の不審な事件があります。

安倍晋三さんの件も同様です。日本においても、裏には超国家利権集団、支配構造を共有するマフィアのようなネットワークがあり、日本政府が支配されていることも明白です。通常時は、東京地検特捜部やメディアを利用した制裁と脅しがあり、実務的には日米合同委員会、CSIS（Center for Strategic and International Studies：戦略国際問題研究所）、CFR（Council on Foreign Relations：外交問題評議会）などのシンクタンクを利用した協議という強制があり、最後の手段が暗殺ということなのでしょう。

ウクライナのオリガルヒ（ユダヤ系富豪）の私設軍であるアゾフ大隊の存在でも明らかになったように、金融資本勢力は、民間軍事会社、傭兵、私兵を所有して、裏社会にも支配の構造を構築しています。調べれば調べるほど、金融、軍事、資源、医療に関わる超国家権力の存在が浮かび上がってきます。

化学物質と軍事、権益と利権

医療については、天使のような白衣のナース、献身的な医師といった良いイメージしか持っていない人も多く、聖域化され過ぎています。そして、宗教団体や学術機関と同様に、聖域化が進むにつれて乗っ取って悪用する者が出てくるのです。

しかも、製薬企業は化学物質、劇薬を扱う組織です。背後では裏社会の麻薬産業、生物兵器・化学兵器研究や医療マフィアのような存在と無縁ではいられないことも考えておく必要があります。

旧大日本帝国軍には731部隊がありましたし、細菌、ウィルス、劇薬、麻薬、化学物質は軍事と切り離すことが出来ない分野です。今回のコロナウィルスも、2020年の当初から指摘されていたように、生物兵器研究と関連して、アメリカのNIH（National Institutes of Health）からエコヘルスアライアンスというNPO団体を通じて中国武漢の研究所へ資金提供されていた機能獲得研究（Gain function of Research）に起因するものである証拠が明らかになっています。

機能獲得研究は、ウィルスの感染性を高める危険なもので、米国本土での研究が禁止されていましたが、アンソニー･ファウチ（国立アレルギー感染症研究所所長）、ピーター･ダザック（エコヘルスアライアンス代表）らを通じて、アメリカの研究資金が武漢の研究所に流れていたわけです。

見えない戦争

現代の戦争領域は、陸海空、宇宙という物理的な領土としての空間領域に加えて、サイバー空間にまで広がっています。そして、正規軍がドンパチやるようなわかりやすい戦争ではなく、民間軍事会社や各国の情報機関に教育あるいは洗脳された工作員が、対象国で秘密裏に活動するような形態になっています。

物理的な攻撃は証拠が残りますが、生物･化学兵器やサイバー攻撃は実態が見えにくく、現代の戦争は物理的にも情報的にも一般市民からは見えにくく、ステルスウォーとも言われています。

現在は、情報戦を含めた第三次世界大戦中であり、その一端を担っているのが民間軍事会社やテロ集団です。ロシアのワグネルはプリゴジンのメディア露出で有名になりましたが、米国でも民間軍事会社の存在が知られています。

現代の戦争、地域紛争の背後に戦争屋の存在があることも疑いようがありません。米国CIAは世界中でテロリストや反政府勢力を養成して、DSの意に添わない国家指導者の政権を転覆させてきました。

イラクで、シリアで、リビアで、紛争を起こして混乱させた後、戦後復興支援の名目で、地域の権益が国際金融資本のものになっています。今回のウクライナでも、なぜか農地の大半が投資会社ブラックロックのものになるようです。

1935年、スメドリー・バトラー将軍が米海軍を退役後に『戦争はいかがわしい商売だ』（War Is A Racket）で告発して以来、資源権益や軍需産業の利権のために行われ続ける、現代も変わらない戦争の実態です。

日露戦争も明治維新も、背後にはメディアを使って戦争を煽る国際金融資本勢力の存在があり、戦争の両陣営に武器を購入させ、金を貸し付けて戦後復興の利権も収奪しています。

彼らは、米国大統領さえ金の力でコントロールし、思い通りにならない大統領は暗殺さえしてきました。世界中で中央銀行制度と通貨発行権、メデイアと司法を支配し、政治屋と政商を買収し、資源権益を始めとする利権を拡大してきました。

戦争を起こすには世論を操作する必要もあり、自国民を始め、代理戦争をさせる対象国の国民の脳内操作までもが軍事作戦の対象領域になっているわけです。自陣に有利な認知を拡大しようと、メディアやSNSであらゆる洗脳的手法が駆使されており、現代の戦争が 認知戦〜Cognitive Warfare〜 と言われる由縁です。

DSの要素を分解してみると

ディープステートの実態を分解して考えてみましょう。

Deep Stateとは、狭義には米国の深層政府という意味ですが、官民に網の目のように張り巡らされた利権を共有するネットワークです。

回転ドア人事とも言われるように、官民で天下り、天上がりを繰り返し、自分たちの金儲け、支配に都合の良い構造を維持しています。その構造は、以下のように官民が一体化する形で構成されています。

政府機関（官）	関連する民間セクター（民）
米国連邦政府 (United States Federal Government)	大企業・産業界全般･学術機関･財団
DoD：国防総省 (Department of Defense)	軍需産業
DOE：エネルギー省 (Department of Energy)	資源メジャー、化学産業
CIA：中央情報局 (Central Intelligence Agency) NSA：国家安全保障局 (National Security Agency)	大手メディア、ビッグテック企業
FRB：連邦準備制度理事会 (Federal Reserve Board)	ウォール街（金融機関）
CDC：疾病管理予防センター (Centers for Disease Control and Prevention) FDA：食品医薬品局 (Food and Drug Administratio) NIH：国立衛生研究所 (National Institutes of Healt)	製薬会社（ビッグファーマ）、食品メジャー
FBI：連邦捜査局 (Federal Bureau of Investigation) DOJ：司法省 (Department of Justice)	弁護士事務所、法律ファーム

彼らは、この構造を利用して、まさに我田引水、税金、連邦予算から得る自分たちの利益を最大化することに血眼になっています。以前のブログで紹介した、ファイザーの役員だったスコット・ゴットリープがFDAに転身してmRNAワクチンの推奨をメディアに強制していた件を始め、軍事会社レイセオンの役員であるオースチン国防長官など、米国現政権は利権と腐敗の総合見本市のような状態です。

民主党を中心に、ネオコンやRINO（Republican in name only）と呼ばれる米国共和党の一部、司法省および行政機関、世界経済フォーラム（WEF）、国連やEUの高級官僚、そして、それらの背後にいる欧州の王族貴族と国際金融資本勢力、グローバル企業までつながっています。

そして、自分たちに都合の悪い人間は、金と権威、支配下にあるメディアやSNSを利用した情報統制・言論統制、マネトラ・ハニトラなど、あらゆる手段でつぶしているわけです。トランプ大統領の在任期間中も酷いものでしたが、ここ一年ほどはさらに悪化しています。民主党と大手メディアは、司法と裁判所まで「武器化=Weaponized」して、徹底的なトランプ叩きを実践しています。

強大かつ広範なネットワーク

ネオコンは、ネオ･コンサバティブということで言葉としては新保守主義ですが、実体は軍産複合体とも言われていた勢力を表す言葉です。米国のプッシュ家、チェイニー家、クリントン夫妻、バラク・オバマ、アントニー・ブリンケン、ビクトリア・ヌーランド、スーザン・ライスなど、いわば戦争を起こして利権を収奪する戦争屋、軍需産業を中心としたネットワークです。

RINOはRepublican in name only、つまり、名前だけの共和党員ということで、本来のナショナリストとしての保守的思想ではなく、利権に誘導されたグローバリストを指します。

これらのすべてと金融資本勢力、ロックフェラー、ロスチャイルドといった財閥、米国ウォール街、英国シティ、スイスプライベートバンク、英国領タックスヘイブン、欧州の王侯貴族などを含めた癒着構造で構成されているわけですから、強大かつ広範な構造です。

彼らは各国に戦争をさせることで、国家の力を弱体化して、国際組織に権力を集中させようとしています。人民に対して、感染症対策と称してロックダウンを強制し、ワクチンを強制し、デジタルIDを強制し、LGBTQ+を強制し、人口培養肉やコオロギを食べさせようとしています。次は、XBBとかDisease X とかいう新型ウィルスで、ワクチンとロックダウンの強制を再開しようと画策しているようです。

彼らが目指すグローバリズム共産主義

これらの政策を俯瞰してみれば、すべては庶民の自立と団結を阻害しようとしていることがわかります。移民や民族対立、階級闘争や性志向を利用して、家族と地域、国家を分断しようとしています。気候変動を理由に農家を廃業に追い込み、食を工場生産化することで、利権を確立し、庶民の生命をコントロールしようとしています。

感染症の恐怖を煽り、公衆衛生を大義名分として、個人の自由を制限しようとしています。脱炭素を掲げて、自らの利権を拡大しようとしています。

彼らは自分たち以外に悪の枢軸をでっち上げることや、BLMやアンティファがやっているように弱者の味方のふりをして政敵を攻撃することで、庶民の批判の目が自分たちに向かないようにしています。

彼らは、UN（国際連合）、IMF（国際通貨基金）、WHO（世界保健機構）といった国際機関の権限を強化して、New World Orderと呼ぶ、新しい世界統治を目指しており、グローバリストとも呼ばれます。

グレートリセットも同じ文脈で語られているもので、SDGsやムーンショット計画など、一見聞こえの良い言葉でごまかしていますが、その実体は自分たちの利権を強制するための全体主義であり、人民に所有の概念を放棄させ、監視統制を強化するグローバリズム共産主義による支配構造の確立を目指しているわけです。

彼らのやろうとしていることに気づいて、我々一人一人が不服従の姿勢を示さないと、支配者層の好きなようにされてしまうことでしょう。

偽善的な組織

医療と公衆衛生であれば、ビルゲイツのビル&メリンダ財団、人権と差別問題、移民政策ではジョージソロスのオープンソサエティー財団など、彼らは一見、耳ざわりのよい財団や慈善活動を装っています。

国連UN、世界保健機構WHOといった国際機関も同様で、DSの工作機関となっています。ここで注釈しておきたいのは、こういった組織の現場で働く人の多くは真面目な人であり、大半はまともな活動をしていることです。8割は大義名分通りのことをしているので、わたしたちは無条件に信じてしまいます。

しかし、悪いことを企むもの、陰謀を企てるものは巧妙です。利権を収奪するための重要なポイントで、組織や意思決定を巧妙に乗っ取るのです。以前のブログでも紹介したように、イベルメクチンの採用妨害も金の力で研究者や学術誌を懐柔することで行われていました。

ここでも、公的機関の決定を絶対視する人と、全否定する人に分かれる傾向もあるので、注意が必要です。少なくとも公的機関は、利権屋の強烈なロビー活動、買収、懐柔、賄賂攻勢、恐喝、強要等によって、政策が歪められしまう可能性があることを、知っておく必要があります。

公的機関の決定だからと言って、盲信、盲従してはいけないのです。実際、2020年の米国大統領選挙、コロナ騒動とワクチン利権、気候変動と環境問題利権、LGBTQやBLMといった人権利権勢力の暗躍を見ると、どうにも怪しい、如何わしい集団の存在を感じます。あきらかに脱炭素や気候変動や人権を政治的にも利権的にも悪用している勢力がいます。

国連やWHOが本当に科学的、理性的、人道的に世界平和を実現しようとしているなら支持することも出来ます。しかし、自身の利益を最大化することばかり考えている連中によって、国際機関がコントロールされていることがこの3年間で白日の下にさらされてきました。

WHOやCDC、ビッグファーマに資金を提供してきたビルゲイツは、各国政府にもワクチン推進の圧力をかけて、コロナ騒動で莫大な利益を貪っています。コロナ騒動の直前にBionTechに投資して、ワクチンで 20倍のリターン を得られたと得意げに話すインタビューは、彼の非道徳で倫理観に欠ける人間性を示すのに十分過ぎるほど異様なものでした。

インタビューでは、ビル&メリンダ財団が「寄付」した金額の20倍の「社会的価値」が得られたといっていることになっていますが、社会的価値を数値化する基準も不明です。

いずれにしても自己中心的で傲慢な彼の思想を象徴しており、わたしには彼が医療とワクチンという金のなる木を見つけて、喜んでいるようにしか見えませんでした。

財団を隠れ蓑として租税を回避し、自己利益を最大化する手法は、ロックフェラー以降の米国金融資本勢力の錬金術の一つと言われています。

米国のBLMに代表されるように、人種差別反対を隠れ蓑にした逆差別による大衆コントロール、管理強化も世界中で推進されています。移民推進、LGBTQ+といった人権活動は、その資金の流れの元を辿れば、ジョージソロスの関連する財団やNGO、グローバリズムを推進する国際金融資本勢力に行き当たります。

どう向き合うか

洗脳されたものたちの暴走

黒人や移民、LGBTQ+の過剰な権利拡大に反対する意見を唱えようものなら、これらの財団から資金援助を受けたものや洗脳されたものたち、メディアが、すぐにレイシストだ何だと言って、集団で個人攻撃を始めるので、こうした問題に意見を言いにくい状況が作り出されています。

ひ弱な世襲議員ばかりになった国会でも、DSの出先機関である米国大使館のごり押しにびびって、ろくな反論をすることもなく、LGBT理解促進法を成立させてしまいました。

環境問題も同様で、脱炭素や地球温暖化に異論を唱えることさえ許さないカルトと化しています。医療問題も同じ手口で、少しでもワクチンのリスクについて言及しようものなら、反ワクチンとしてまるで反社会的なことのようにラベル付けされます。

論理的に考えればワクチンに感染予防効果がないことは明白なのに、ワクチンを打たない人を公衆衛生の敵、反社会的な行為のように印象操作が行われました。

カルト的な手法

DSのやることはいつも同じ手口で、カルト的な手法です。自ら問題を作り出して、解決策や救済策を強制するわけです。メデイアと学術機関を利用して、問題を過大に取り上げ、危機を煽った上で、彼らの利権につながる解決策だけが正しいものとして、それ以外の選択肢を排除します。リスクやデメリットについて議論することを一切許さず、「反ワクチン」のようにラベル付けするだけで、疑問を抱くことを許しません。

人権、移民、性志向、気候変動、脱炭素、医療の諸問題は、支配者層のアジェンダが背景にあることは明白です。そして、支配者層に洗脳されたもの、あるいは買収されたものたちは、自分たちこそが先進的で理想的なもの、目覚めたものとして活動しています。いわゆる「WOKE」と呼ばれる人たちです。

自分たちが正義であり、良いことをしていると信じて疑わず、他者に攻撃的で不寛容な人たちも増えています。彼らは、環境保護や人権問題を声高に主張し、過激な抗議活動を行うことで、伝統的な価値を否定し、社会を不安定化させることで、DSの戦略に加担しているのです。

環境活動の欺瞞

わたし自身、成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートからアルゴアの「不都合な真実」までの文脈を信じていたこともありました。現在も、環境保全を重視していることに変わりはありません。しかし、数年前より脱炭素や地球温暖化の報道に違和感を覚え始め、調べ始めてみると現状の脱炭素政策のいかがわしい動きが目につくようになります。

この十数年で、アル・ゴアの人相もみるみる悪くなってきました。ダボス会議での気候変動に関するヒステリックな演説を見ると、もはやカルトの教祖のようです。

地球温暖化も二酸化炭素による温室効果という根拠の疑わしい研究に端を発しており、内実は国際的謀略や利権誘導の仕掛けに使われていることは、少し調べたことがある人ならお気づきのことと思います。

アル・ゴアも元々、利権屋の手先だったのか、いつの時点で懐柔されたのか分かりませんが、もはや科学的正当性や理性的な正義感から活動しているようには見えません。

一見、地球のため、環境のため、子どものため、世界平和のため、と綺麗事を言われると無条件に信頼してしまいますが、世の中には金と権力を拡大するためには、何でも利用するもの、平気で嘘をつくもの、良心を持たないサイコパスな連中がいるのです。

SDGsもビジョンやテーマ設定は良いとしても、どう考えても誤用あるいは悪用している勢力がいます。

このへんは長くなるので、また別の機会に取り上げますが、気候変動と環境問題も、医療と公衆衛生問題も、こうした複雑な世界の利権構造を理解しておかないと、身近な問題に対する判断も誤ることになります。

洗脳から目覚める

人間の心理には正常性バイアスというものがあり、公的機関や政府が間違っているはずがない、と考える方も多いでしょう。しかし、歴史上、本当に人民のことを考えていた支配者がどれだけいたでしょうか。

わずか80年前まで、欧州・英米は世界中を植民地化して、資源を強奪して、現地の人間を奴隷にしていたのです。自国民を他国民と争わせることで、自分の立場を維持する支配者もいるわけです。そうした手口が年々、巧妙化しているだけで、支配者の基本的な思考は変わっていません。支配者にとって、大衆は奴隷や家畜のように制御しなければ、自らの立場を脅かす存在なのです。

我々、一般の人間は、支配者の用意した枠組み、情報空間にとどまる限り、彼らに支配される運命が待っています。

マトリクスという映画は現実社会の構図を投影した物語でした。現実社会のマトリクス、支配者層もまた、スポーツ、エンターテイメント、セックス、娯楽化した食で、人間の欲望をコントロールし、人民に階級を作り出し、奴隷として飼い慣らしています。

わたしも、人間の多様性を考えればこうした統治のあり方も必要悪かもしれない、と考えていた時期もあります。大衆を統治する者としては、治世の術として必要な面もあるのかもしれない･･･と。

実際、日本の有識者の一部には、こうした構図を理解した上で、日本社会がグローバル経済から受けている恩恵、自分が利益を得ていることも考慮して、グローバリズムに従っていると思われる人もいます。

自らの道を選ぶ

現状を知り、未来を考える

グローバリズム推進勢力の意図、メリット･デメリットを理解した上で選択しているのであれば、その人の人生の選択です。ただし、いまが良くても将来どうなるか、グローバリズム共産主義の行き着く先を考えておく必要があります。

極左グローバリズムの権化である米国民主党系の都市において、貧富の格差は拡大する一方で、治安は悪化の一途を辿っています。美しい都市として知られていたポートランドの現状を、独立系ジャーナリストの我那覇真子さんがYouTubeでレポートしてくれています。ページ下部にリンクを置いておくので、ご覧になってみてください。

近年、$850以下の窃盗を免罪する法が施行され、店舗での強奪が横行するようになってしまったサンフランシスコやロサンゼルスの悲惨な現状を見るにつけ、将来、あのようになってしまってから、こんなはずじゃなかったと思っても遅いのです。

欧州も移民の増加で対立が激化して、社会が不安定化しています。我那覇さんの他にも、独立系ジャーナリストやYouTuberが欧米の悲惨な現状を伝えてくれています。移民を推進しているグローバリストが目指しているのは、形を変えた共産主義であり、富裕層と特権階級が人民から搾取する構造に帰結しています。

共産主義の行く末がどうなるかは、毛沢東とポルポトが何をしたか 思い出すだけで十分でしょう。

もはや無秩序な移民の拡大と極左グローバリズムの行き着く先には、悲惨な未来が待っていることは自明のはずです。日本でも十分な議論がないまま、いつのまにか移民政策が強力に推進されています。多文化共生とかいう綺麗事を言っているだけで大丈夫なのでしょうか。

軽薄なリベラリスト、極左グローバリストたちはポリコレ（ポリティカルコレクトネス）のような綺麗事をヒステリックに吹聴する裏側で、移民やマイノリティの味方のふりをして、自らの特権を拡大し続けています。利権団体を強化して政治的にも経済的にも悪用しています。

日本でも問題になっていますが、いわゆる「公金チューチュー」スキームで、弱者の味方のふりをして、私腹を肥やす団体がやまのようにあります。米国民主党、極左グローバリストたちに共通する手口です。

BLMの代表者や共産党幹部が巨大な壁に囲まれた豪邸に住んでいるのも有名な話です。共産主義も資本主義も、民衆が知識武装しない限り、特権階級に搾取される奴隷となる運命が待っているのです。

健全な社会基盤に必要な情報リテラシー

ここまで問題が顕在化しているのに、米国民主党はいまだに無秩序な移民政策を推進しています。米国民主党と背後にいる支配者層は何をしたいのでしょうか。

彼らは、安い労働力を供給過剰にすることで、労働者の立場を弱めようとしています。また、既存労働者と新興労働者に対立を生み出し、争わせることで、自分たちに怒りの矛先が向かってこないようにしています。いわゆる分断統治政策=divide-and-conquer です。

移民を推進することで、移民を自陣の支持者、票田にしようとしています。仕事もなく貧しい、真っ当な教育も受けていない移民は簡単に洗脳できます。

さらに闇が深いのは、移民を中心に米国で年間数千人とも言われる子どもが行方不明になっている人身売買の問題です。

超富裕層の幼児性愛者向けに、買春や人身売買の斡旋をしていたジェフリー・エプスタインが逮捕されて以降、支配者層に蔓延る幼児性愛、いわゆるペドフィリアの問題を始め、臓器売買のようなおぞましい話も明るみに出てきました。

ハンターバイデンやエプスタイン関連の醜聞は、2020年の大統領選挙前から知る人は知っている事実でしたが、大手メディアは情報を隠蔽し、CIAはロシアによる情報工作だとする偽情報でメディアを統制して、民主党に有利な状況を作り続けました。

世界の支配者層の行おうとしているグローバル共産化、地域社会や伝統文化の破壊、人間的規範や家族観を否定して、民衆を奴隷化しようとしている彼らの意図は明白です。

近年は、伝統的な農業を気候変動の原因だとして、欧州政府は農家の弾圧を始めています。2024年1月のWEF（世界経済フォーラム）でも、伝統的農業を攻撃する論調が増えていました。ドイツやオランダ政府は農家の権利を剥奪し、弾圧する傾向を強めています。そして、ブラックロックはウクライナの農地を大量に取得し、米国の農地の6割近くをビルゲイツが買い占めています。

彼らのような金の亡者に農地と食料生産を独占されたら、どのような世界が待っているのか、想像できるでしょうか。強引な農家弾圧に怒った農民が立ち上がり、フランス、オランダ、ドイツ、イタリアなどで抗議デモも激しくなっています。

ここまで露骨なことをやられている以上、個人的にも見過ごすことは出来ないと思うようになりました。日々の仕事に追われる中、たいした活動は出来ませんが、わずかでも気づきを得る人が増えてくれればと思ってこのブログを書いています。

成熟した政治論を

先の大東亜戦争でも、諜報活動と情報分析、インテリジェンスの欠如が無謀な戦争を始め、敗戦を喫することになった要因です。このままではまたしても、大本営発表とメディアに扇動され、敗戦への道を突き進むことになってしまいます。

ディープステート的な価値観では、人間も文化も精神性も、経済的価値に還元出来ないものは無用なものとされます。DSの支配が強まれば、世界経済フォーラムや中国共産党が規定する生活様式に従うことで与えられる数値化されたソーシャルスコアによって管理される世界が待っています。従わないと生活することが許されなくなる世界です。

支配者層が人民にワクチンを強制し、人工培養肉やコオロギを食べさせ、移動も言論の自由も制限しようとしていることの意味に、未だに気がつかない人は脳天気としか言いようがありません。

残念ながら、6回もワクチンを打たされて、いまだに医療マフィアのやっていることに気付かないようでは、この戦時下を生き抜く生命力も精神力も持つことは出来ないでしょう。

政治や国際情勢といった大きな枠組みから、自らの仕事や事業のビジネス判断、家族を守る一生活者としても、我々一人一人が個人として、情報分析、情勢判断に強くなるしかないのです。

物質主義、利己主義、拝金主義、管理主義に支配された情報空間で生きるのか。

自然や地域社会、伝統や文化を大切にして、生命を慈しみ、人間の良心と知性に従って生きるのか。

我々、一人一人が、自ら情報空間を構築することが問われているのです。

本記事が少しでも参考になれば幸いです。情報空間を構築する方法、インテリジェンスについては別の記事でも考察していますので、合わせてお読みください。